災害対策できてますか？本当に必要なものとは？おすすめ防災グッズをご紹介

近年、大雨による河川の氾濫や、地震や山崩れなど、自然災害が日本各地で起こっています。
昔に比べ、人々の防災への意識は高まったものの、まだまだ備えが万全じゃない人も多いのが実情です。
災害時には避難所などへの移動が必要なケースはもちろんのこと、自宅で自主避難をしなければならないケースもあります。
そこで今記事では、いざという時に役立つ防災グッズや、覚えておくと便利な情報をまとめていきます。
ご家族と暮らす人はもちろん、一人暮らしの人も必見の内容です！

災害時に困ることランキング！

「災害時に困らないよう、備えをしたい」と思ったはいいものの、実際にどんな準備をしておくのかが分からない方も多いのではないでしょうか。
ここからは、旭化成ホームプロダクツ株式会社が令和2年8月におこなったインターネット調査を引用しながら、実際に被災経験のある人の「被災時に困ったこと」をランキング形式でご紹介していきます。

3位「食料品が足りない」（24.2%）

大規模災害の被災経験がある20代～60代の、およそ4分の1にあたる24.2％が挙げたのが「食料品が足りない」というものです。
大規模災害の時は、電気やガス、水道が使用できないことも多くあります。
冷蔵庫内の生鮮食品が腐ってしまったり、飲み水が足りなくなってしまうなど、食料に関する困りごとは、命にも関わってきます。
また、ある程度は備えのある家庭であっても、家族が大人数になると、あっという間に備蓄がなくなってしまうケースもあるようです。
しかしながら、災害時の食料に関しては、避難所での配布や、炊き出しなどの支援が優先的に行われるため、3位にとどまっているようです。

2位「情報が届かない（テレビ、ラジオなどによる）」（29.2%）

自分が住んでいる地域の被災状況や、避難所などの情報、危険な場所などの防災情報は、テレビやラジオなどで入手するのが最も効率的です。
しかし、避難所はもちろん、自宅でも停電などの影響でテレビから情報が得られないということも多かったようです。
ラジオなどで情報を手に入れれば、食料や水の配布をしている場所などの情報を入手でき、第3位の「食料品の不足」も解決できるため、優先的に備えておきたいところです。

1位「電気、ガスが使えない（照明や家電、スマートフォンが利用できない）」（56.2%）

第1位は、約半数以上の人が挙げた「電気、ガスが使えない」です。
近年の災害においては、避難所を利用する人より、自宅での避難生活を送る方が圧倒的に増えています。
そのため、電気やガスなどのライフラインが使用できないと、冷蔵庫や照明、エアコンなどの生活に欠かせない家電が使えず、避難生活の難易度に大きく関わってきます。
また、情報入手や連絡手段として欠かせないスマートフォンが使えず、家族同士であっても離れ離れで何日も会えなかった……というケースも。
停電時でも連絡が取り合えるよう、あらゆる家電に使えるモバイルバッテリーを準備したり、電池式のライトやカセットボンベなど、変わらない日常生活を送れるアイテムを準備しておく必要がありそうです。

災害時に備えておきたいアイテムをご紹介！１００均で買えるものも！

実際の被災者の声を踏まえると、電気やガス、情報源となるものや食料品が不足しがちなことが分かりました。
ここからは、それを踏まえて災害時のためにぜひ備えておきたいアイテムをご紹介していきます。
スーパーやホームセンター、中には100円ショップで買えるものもありますので、ぜひ参考にしてみてください。

簡易ランタンやペットボトルライト

まず必須なのは、電気の代わりとなる明かりです。夜、トイレに行く際など、明かりがないとケガをしてしまうケースもありえます。電池式や、手回し充電式の懐中電灯が1本あるといいでしょう。
1本だけでは薄暗いという場合、2本以上用意するのも一つの手段です。が、懐中電灯を白いポリ袋で包んだ簡易式ランタンや、水の入ったペットボトルの下に懐中電灯の明かりを点け、光を拡散させるペットボトルライトなど、明かりが1本でも工夫次第で十分な明かりを確保することができます。

防寒具･アルミブランケット

冬はもちろんのこと、春や秋も夜は冷え込むため、防寒グッズは欠かせません。
暖かい上着などをはじめ、寝る際に必要な寝具も必要です。
しかし、毛布は防災用品としては非常にかさばるため、手のひらサイズまで折りたためるアルミブランケットが重宝します。
最近では100円ショップでも取り扱いがあり、安価に入手できるため、お子さんがいるご家庭でも1人1つは用意しておくと良いでしょう。

モバイルバッテリー

離れて暮らす家族への連絡はもちろん、救援要請の手段としても、スマートフォンの利用は欠かせません。しかし、災害時は停電などの影響により、日常のように充電ができる環境であるとは限りません。
必ずモバイルバッテリーは一台用意しておくと良いでしょう。
また、モバイルバッテリーには、持ち運びしやすい小型のものから、充電可能な電気容量の大きいものまで、さまざまな種類が存在します。自分の生活スタイルや、家族の人数などに合わせて用意しておきましょう。
さらに、モバイルバッテリーは、一度充電したとしても時間が経つと放電してしまいます。いざ使おうという時に、「バッテリーの残量が減っていて使えない」ということにならないよう、定期的に充電をすることが大切です。
また、ソーラーパネルや電池、手回し式で充電できるモバイルバッテリーもあるため、非常用の備えとして選択肢に入れるのも良いかもしれません。

ラジオ

今は、スマートフォンでラジオを聴くことも可能です。しかし、バッテリー残量がなくなったり、近隣の基地局が被災したケースなどを考えると、情報源となるラジオは別で用意しておいたほうが良いでしょう。
また、ラジオにもさまざまな種類があり、ベーシックな電池式のもの、ソーラーパネルがついたもの、手回しで充電できるもの、バッテリータイプのものなど、自分が使いやすいものを選びましょう。
また、ラジオにはLEDライトがついているものもあります。
懐中電灯が壊れたり、電池が切れてしまった時などの予備として使用できるため、ライトの有無も必ず確認しましょう。

非常食

災害時には電気やガスが止まる可能性があるため、非常食は「調理不要」、「携帯可能」、「常温保存可能」、「賞味期限が半年以上」の条件を満たすものを用意しておきましょう。
普段から備蓄するのにおすすめなのはアルファ米です。アルファ米は、保存期間が非常に長く、水につけておくだけで、ふっくらとしたご飯を食べることができます。
アルファ米は１人あたり5食分を目安に用意しておくと良いでしょう。
また、乾パンは賞味期限が3～5年と長いため、ぜひ用意しておきたい一品です。その他にも、ビスケットや板チョコなど、一人最低3日分の食料を備蓄しておくことで、食料品に関する不安は軽減されるでしょう。

飲料水

飲み水の確保は、災害時に何よりも大切になってきます。
政府広報オンラインによると、一人当たり最低1日3リットル、3日分を用意する必要があるとのこと。可能であれば、7日分の用意をした方が安心できるとのことです。
飲料水はもちろんですが、脱水予防に効果のあるスポーツドリンクも併せて準備しておくと良いでしょう。
飲料水の備蓄に関しては、普段から少し多めに飲料水を買っておき、使った分を補充していくローリングストック方式で保存しておくと良いでしょう。
また、水は非常に重く、女性や子どもには持ち出しが困難です。そのため、持ち運ぶ水は最小限にとどめ、代わりにコンパクトに折りたためる非常用給水袋を用意しておくと良いでしょう。
日本では、災害時に飲料水の不足によって亡くなる方はいません。まず最優先に飲み水の補給が開始されるため、非常用給水袋があれば、飲み水の確保がしやすくなります。

非常用持ち出しバッグ

自宅で避難生活を送る人がいる一方で、自宅に被害を受けて避難所生活を余儀なくされる人もいます。
そういった事態に備えて、普段から非常用の持ち出しバッグを用意しておくと良いでしょう。
持ち出しバッグの場合は、家での備蓄にプラスして、貴重品や避難所で使用するものを過不足なく持ち出す必要があります。
下記のようなものを、リュックなどにコンパクトにまとめて用意しておくと、いざという時にも慌てずに済みます。

災害に備えてやっておくべき取り組みとは？

備蓄や持ち出し用バッグを用意しておく以外にも、「もしも」の時に備えてやっておくべきことがあります。
被災経験者が備えておいてよかったものや、備えておけばよかったことなどを参考にしながら、ご紹介していきます。

家具を固定して転倒防止

阪神・淡路大震災や、新潟県中越地震では、家具が倒壊し下敷きになり、ケガをしたり亡くなる方が大勢いました。
東京消防庁の発表によると、2003年～2016年に起きた大型地震のケガの約30～50％が、家具類の転倒・落下・移動によるものとのことです。
こういった事故を防ぐために、日頃から家具を固定して転倒を防止したり、ガラスの飛散防止の用意をしておきましょう。

ハザードマップで避難場所・避難経路などを確認

自分の家の中の安全対策はもちろんですが、家の外で地震や津波などの災害に遭遇した際の、安全の確保の仕方を知っておくことが大切です。
お住まいの都道府県ごとの役所には、必ずハザードマップが置かれており、転入手続きの際には必ず配られるようになっています。ハザードマップには、災害時に想定される被災区域や、避難場所・避難経路などの防災情報がまとめられています。洪水・土砂災害・津波などの災害の種類別のリスクや、道路防災に関する情報を確認することができます。
また、ハザードマップは各地方自治体のホームページでも無料で確認できる他、国土交通省が公開しているポータルサイトでも自治体ごとのハザードマップを見ることができます。
ポータルサイトでは、表示されている地図上から地域を直接選ぶか、都道府県名・市区町村名などから検索することができます。
自治体によっては、自然災害時のネットワークの断線を考慮して、通信負荷の軽いPDFファイルでハザードマップを提供しているところもあります。

無料の防災アプリをダウンロードしておこう

東日本大震災以降、無料の防災アプリが多数リリースされています。
アプリの中にはオフラインでも利用できるものもあるため、ぜひダウンロードしておきましょう。
どの防災アプリを選ぶべきかのポイントは「情報の信頼性が高い」、「防災に関する機能が豊富である」、「操作しやすい」などがあります。
いざという時にデマに惑わされたり、使い方が分からず上手に活用できない…ということがないよう、ここではオススメの防災アプリをご紹介します。

安否情報の確認方法を家族で決めておこう

災害時には、一時的にインターネットが使用できなくなるケースも少なくありません。職場や学校など、別の場所にいると家族であっても安否確認ができないという事態に陥りがちです。
そのため、日ごろから安否確認の方法や、共通の集合場所などを家族で話し合っておくことが大切になります。
また、安否確認に関しては、以下の2つのサービスも上手に活用することをオススメします。

もしもの時に備えて、太陽光パネルと蓄電池の設置をご検討ください！

実際に被災した方の声では、半数以上の人が「電気が使えずに困った」と回答しています。
この問題を解決するには、モバイルバッテリーなどの備えも大切ですが、「家で発電できる」太陽光パネルと、「発電した電気を、溜めておくことができる」蓄電池の導入もおすすめします。
各自治体による補助金制度もあるため、費用を抑えながら災害対策をすることも可能です。
また、東京都では一定の基準を満たした都内の新築戸建てに対し、太陽光発電設備の設置を義務付ける方針が出されるなど、今後太陽光発電を設置する家は増えると見られています。
地球にやさしく、いざという時にも安心なクリーンエネルギーを、ぜひご検討ください！